世界マーケティング短信：2022年「40 Under 40」、結果発表

※記事内のリンクは、英語サイトも含みます。

2022年「40 Under 40」、結果発表

アジア太平洋地域のマーケティング、広告、メディア業界で目覚ましい活躍をした若き才能を選ぶ2022年「40 Under 40」の結果が発表された。日本からは4名が選ばれた。

• 目黒圭祐氏（OpenX　カントリーマネージャー）
• 杉山元規氏（Droga５　グループクリエイティブディレクター）
• 荒井信洋氏（TBWA HAKUHODO　シニアクリエイティブディレクター）
• リッシュ・ゴパル氏（ビーコンコミュニケーションズ　コンテンツ担当責任者）

詳しくはこちら（英語）。

ツイッター社、パンデミックの誤情報対策を停止

ツイッター社はCOVID-19に関する誤情報の拡散を防ぐために運用してきたポリシーを、11月23日付で取りやめた。現在までに凍結されてきた1.1万ものアカウントが復活する可能性があり、感染症が増える季節に、健康に関する誤情報が広がることへの懸念が広がっている。

コンテンツモデレーションの新しいポリシーがどのようなものになるか、同社は詳細を明かしていない。だが欧州連合（EU）は、EUの厳格な規則を守らなければサービスを禁止にすると警告。アカウント復活に対するマスク氏の「恣意的な」アプローチをやめるよう求めている。

世界の広告費成長率予測を下方修正　グループエム

グループエム（GroupM）がこのたび発表した2023年の広告費予測は、これまでの見通しからさらに下方修正したものとなった。1年前には広告費の成長率を9.7％と予測していたが、今年6月には8.4％、今回は6.5％に。インフレや生活費高騰、中国で長引いたゼロコロナ対策が大きく影響した。なお今回の予測では、米国の中間選挙（総額126億米ドルに上るとみられる）による影響は除外している。

2022年の広告売上の55.5％を中国と米国が占めるため、広告費成長率の予測は両市場の影響を大きく受ける。中国ではゼロコロナ対策によって、当初見込んでいた10.2％増から0.6％減に下落。10.8％増を見込んでいた米国は、7.1％増にとどまった。

大規模な市場の多くでレイオフが急増したものの、失業率は依然低く、小売や製造の業界は増収となる見通し。「多くの企業の広告予算は収益に比例するという事実を鑑みると、急激なインフレがあろうとも、広告主の収益が上がれば広告予算も増えます」と、ビジネスインテリジェンス担当グローバルディレクターのケイト・スコット=ドーキンス氏は語る。

媒体別にみると、2022年のデジタル広告は9.3％増（6月の予測では11.5％増）。コネクテッドTVの2桁成長がリニアTVでの減少分を相殺し、テレビ広告全体では1.7％増を見込む。オーディオ広告は2022年に3.8％成長し、2023年には1.3％増へと減速すると予測している。

サドゥンCEOの願いは「幸せで健康な1年」　ピュブリシス

ピュブリシスグループが冬の休暇前に毎年制作する動画に、今年もアーサー・サドゥンCEOとモーリス・レヴィ元CEOが登場した。毎年ユニークな構成になっており、昨年は両氏が数々の映画の登場人物に扮し、年6週間は世界中のどこからでも勤務できるようになるというメッセージを伝えた。

だが、今年の動画は少々トーンが異なる。レヴィ氏が同グループの2桁成長などを称える中、サドゥン氏は突如「成人の80％がHPV（ヒトパピローマウイルス）に感染することを知っていた？」と話し始める。「これは年末に向けた動画のリハーサルでは？」と戸惑うレヴィ氏。例年であれば、両氏がミニオンズのようなキャラクターで楽しいメッセージを伝える場になるはずだった。

そこに、2010年にHPVによるがんを患い、克服したマイケル・ダグラス（俳優）が登場し、人の命を守ることができるワクチンの重要性を説く。サドゥン氏も今年4月、手術によって小さな腫瘍を切除したことを明かしている。