急成長する日本のプログラマティック広告

日本でプログラマティック広告が急激な伸びを見せていることは、まぎれもない事実。昨年、デジタル広告による収益の37%はプログラマティック広告によるもので、2018年には42%、さらに2022年までには62%にまで拡大すると予測されている。デジタル広告におけるプログラマティック広告への、思い切った転換には驚かされるかもしれない。だが、2018年には日本のデジタル広告の収益がおよそ1135万米ドル（約12.5億円、世界4位）と予測されている。この潮流に乗るとしたら、今がその時だろう。

成長の基本的要素

日本でプログラマティック広告が成長した背景には、それを後押しした要因がいくつかある。一例を挙げると、PwCの調査ではメディア市場全体が2020年までに1700億米ドル（約18.8兆円）に急成長すると推測している。

アカウンタビリティー（説明責任）の重要性は、日本でマーケティングを行う上で常に不可欠だ。ROI（投資収益率）をシンプルに可視化できるプログラマティック広告は、透明性の要求に合致している。イノベーションを熱望する国民性も、メディアを後押ししている。

日本が米国の例を追従すると考えれば、広告チャネルの観点から、プログラマティック広告の成長を牽引すると期待されるのはテレビとモバイルだ。特にモバイル端末からのインターネット接続は順調に伸びており、2018年の普及率は60%と予測される。さらにその後も伸長し、2022年にはデジタル広告収益の40%はモバイルが生み出すと考えられている。

2020年の東京オリンピックは、この国の広告界に大いなる活気をもたらすだろう。これまでもオリンピックは、ブランドの新規参入や、評判を確立する場としての機能を果たしてきた。このままプログラマティック広告への資金投入が続くのであれば、2020年大会がどのように寄与するかは想像に難くない。

日本はプログラマティック広告にとって、絶好の成長の場だ。その証として、成長著しいプログラマティック広告企業がいくつも日本進出を果たしている。早くから進出した企業の一つであるThe Trade Desk（ザ・トレード・デスク）は7月10日、第2回プログラマティック・サミットの開催を予定。日本のプログラマティック広告の成長、透明性、ブランドの安全性、異業種間協力、データに基づいたメディアバイイングなどを掘り下げる。

このサミットではブランドマーケターに、プログラマティック広告をより理解し現状を知るための基礎知識と、より深く掘り下げた知見の両方を提供する。ご興味のある方はこちらから申し込みが可能だ。