広告業界で依然増え続ける、「燃え尽き症候群」「うつ病」

* 自動翻訳した記事に、編集を加えています。

コロナ禍以降、職場で議論となっているのはハイブリッドワークとメンタルヘルスとの関連性だ。

非営利団体Never Not CreativeとThe Mentally Healthy Change Group、英慈善団体UnLtdがメディア・広告業界で働く人々を対象に行った最新調査で、その実態が浮き彫りになった。調査はオーストラリアとニュージーランド、英国、米国の計2,000人以上を対象とした。

その結果、「在宅勤務でもうつ病になった」と答えた人は38％。柔軟性の高いハイブリッドワークで「精神的に安定した」と答えた人が多かった一方、不安障害や燃え尽き症候群、うつ病の人も著しく増加していることがわかった。

「うつ病になった」と答え人は、ハイブリッドワークをしている人で32％、フレックスタイム制で働く人で30％、毎日オフィスで働く人で33％だった。

職場での不安障害は、部下の仕事振りから同僚とのやりとりまで、様々な要因で起こる。「オフィスで働くことに不安を感じる」と答えた人は40％だったのに対し、フレックス制で働く人では28％だった。

目立ったのは、過去1年間に「燃え尽き症候群に悩まされた」と答えた人が70％いたこと。具体的要因を挙げると、上司が残業したり、休憩を取らなかったり、体調が優れないのに働いたりすると彼らの燃え尽き症候群も悪化するようだ。

こうした上司の行動はしばしば組織全体に波及し、過重労働が常態化したり称賛されたりする環境を生む。結果的に「燃え尽き症候群の蔓延につながっている」と回答者たちはいう。

では、メンタルヘルスへの効果的な対処法は何か。回答者が言及したのは、「企業文化の変革」。上司からの叱咤激励や、セルフケアに関するアドバイス　−− 生産性を測定するアプリを紹介されたり、自分の行動を記すことを勧められたり　−− は役に立たない。「休みを取ることも仕事と同様に評価される環境」が必要で、「金銭的な報酬よりも大事」という意見が多かった。

調査では年齢とメンタルヘルスの関連性も判明。特に1990年代生まれの人々はメンタルへの影響を受けやすい。逆に、1980年代生まれの人々は影響を受けにくい。

また1980年代以前に生まれた人々を見てみると、年齢が増すにつれてメンタルヘルスが悪化するわけではない。メンタルヘルスにおける最も重要な課題は、ミレニアル世代への対応だろう。

また、40歳以上の中高年層のストレスは仕事と直接的に関係し、健康状態の悪化や睡眠障害などを引き起こす。それに比べ20〜30代の人々は不安障害やうつ病が多く、神経過敏や呼吸困難、無気力といった症状に悩まされている。

さらにメンタルが健康な人は在宅勤務で、年齢は比較的高く、異性愛者で、かつ従業員が20〜49人の規模の企業で働いていることが多いことも。

加えて、給与に満足している人、質の良い睡眠をとっている人、利益より従業員を優先する職場環境にいる人もメンタルが健康で、幸福度が高い。しかしこうした人々は、「メンタルの不調を訴える人々を管理する能力が低い」と自覚しているようだ。