世界マーケティング短信：変化するメディア意識、拡大する企業の責任範囲

今週も世界のマーケティング界から、注目のニュースをお届けする。

※記事内のリンクは、英語サイトも含みます。

テレビのネット接続率が過半数に達する　博報堂DYM調べ

テレビ受像機のインターネット接続率が51.4％と、初めて過半数に達したことが、博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が毎年行う「メディア定点調査」で明らかになった。メディア総接触時間は1日あたり445.5分で、携帯電話／スマートフォン（146.9分、昨年から7.7分増）がテレビ（143.6分、昨年から6.4分減）を上回った。

また、親しい人とLINEやZOOMなどを数時間つないだままで過ごすことがあると回答した人は全体では16.2％だが、10代は30.9％、20代は31.4％と突出している。別の場所にいる親しい人とテレビや動画などをオンラインで同時に楽しむことについても、全体平均は10.5%、10代は23.6％、20代は29.6％であった。

ウクライナ侵攻への企業対応　購買行動を変えた消費者は47％

エデルマン（Edelman）が今週開催中のダボス会議に合わせ、信頼度調査「エデルマン・トラストバロメーター」特別レポートの結果を発表した。これによると、グローバルの47％（日本は30％）の消費者が、企業のウクライナ侵攻への対応によって商品の購入あるいはボイコットをしたと回答している。

企業の責任の領域については、経済的な責任（雇用創出、安全安心な製品の提供、イノベーションの創出など）を負うべきと回答したのは全体の85％、社会的な責任（従業員育成、地域支援、環境問題など）については77％、地政学的な責任（自国の価値観への共感の獲得、人権や国際法を侵害する国への制裁など）は59％だった。

今年1月に発表された調査結果では、自国の組織や機関に対する信頼度が低下していたが、今回は米国（+6ポイント）、英国（+6ポイント）、ドイツ（+4ポイント）、フランス（+2ポイント）などで上昇した。だが所得別で比較すると、高所得者と低所得者との間にはグローバルで17ポイントもの開きがあり、前回の調査時（15ポイント差）よりも差が広がっている。

コンテンツの大半が未だにインクルーシブでない　ニールセン調べ

ニールセン（Nielsen）とダイネータ（Dynata）が英国で実施した調査によると、LGBTQ＋コミュニティーの約1割が、性的指向や性自認に基づいて配信されたオンライン広告を受け取ったことがあると回答している。だがこれがポジティブな体験だったと考えているのはわずか2割だ。

ここ2年間でメディア業界が大きく改善したと考える回答者は63％に上るものの、まだ改善の余地は多く残されている。具体的に挙げられた事項には、ステレオタイプを避けること（50％）、LGBTQ+の人々の描写をより実情に即したものにすること（44％）、広告のプランニングや制作にLGBTQ+コミュニティーを参加させること（37％）などがある。

生まれたままの姿で、ありのままのビールの美味しさを味わう

ステラ・アルトワ（Stella Artois）が、無濾過ビールのCMを公開した。ビールと同様、出演者は生まれたままのナチュラルな姿で登場するが、風に舞う新聞紙やトラックの荷台などが、「大切な部分」を絶妙に隠す。企画・制作はマザー・ロンドン。