![ユーチューブ、「子供への悪質なコメント」に厳正対処](https://cdn.i.haymarketmedia.asia/?n=campaign-japan%2fcontent%2ftimes_paedo-20171124081109694.jpg&h=570&w=855&q=100&v=20170226&c=1)
ユーチューブは、未成年が登場する動画に対する性的で不適切、かつ悪質なコメントを全て削除していく予定。
「一見すると家族向けの動画でありながら、決して適切ではないコンテンツが増えています。大人が鑑賞するならば容認できるものもありますが、全くそうでないものが多い。こうした動画は今後一切排除していきます」と発表したのはグーグルのマネージングディレクター、ローナン・ハリス氏。
同氏の声明は、「ユーチューブ、小児性愛者に向けて広告を発信」と題されたタイムズ紙の記事が報じられる直前に出された。
同紙によると、肌を露わにした子どもたちが登場するユーチューブ動画と並んで企業広告が表示され、こうした動画に何百人という小児性愛者たちがコメントを寄せているという。
記事の中で挙げられているブランドは以下の通り。BT、アディダス、ドイツ銀行、eBay、アマゾン、マース、ディアジオ、マイケル・コース、キャドバリー、ステラ・マッカートニー、Now TV、アルゴス、ドルミオ、TalkTalkなど。
これらブランドのうち、マース、ディアジオ、アディダス、ヒューレット・パッカード、ドイツ銀行、そしてリドルなどがユーチューブへの広告掲載を中止した。
また、問題があると報告されている動画はまだユーチューブ上に数多く残されており、その理由として「削除の是非をわずか3人の無償ボランティアに委ねているから」とも。
タイムズ紙は11月18日にも、「トーイフリークス(Toy Freaks)」 などのユーチューブチャンネルが子供を不適切に扱う動画を流して金銭的利益を得ていると報道している。
グーグルは11月22日付のブログで、こうした動画に対処する担当者を増やし、悪質なビデオを報告する協力者(Trusted Flaggers)の数を2倍にすると発表した。
タイムズ紙の記事を受け、ユーチューブの広報担当者は以下のように語っている。「これらの動画に広告が表示されてはならず、我々は現在早急な対応をとっています。これまで1年、ユーチューブはブランドにとって安全なメディアであることを証明するよう努めてきました。プロダクトやポリシー、実行及び管理においては大きな改善を果たしましたが、更にこの歩みを進めていく所存です」。
(文:エミリー・タン 編集:水野龍哉)